大衆は常に間違っている…という言葉を発したは、アールナイチンゲールの言葉です。
そんな大衆を扇動するのは、歴史的に見てもメディアだと言われています。
さて、そんなメディアは今回こんな記事を発表したようですね。
ChatGPTに潜む脅威 AIで世論操作は可能か?「はい、可能です」と即答:東京新聞 TOKYO Web
どうやらChatGPTを使った質問集のようですね。
その発行元は、あの悪名高い東京新聞という〇ミ〇スメディアじゃあないですか。
そこでふと思ったんです。
こんなチラシの裏程度の質しか書けない新聞社が、まともなことなんぞやるもんかなと。
こいつらなら、自分達の都合のいいように大衆を扇動したいにちがいない…というヒドイ筆者の偏見のもと、ある実験を試みようと決意しました。
東京新聞が投げかけた質問は、本当に正しい返答だったのか?
始まり始まり~~
日本の歴代首相の人気についてChatGPTに聞いた結果
記事内では最初に日本の歴代首相の人気について、ChatGPTについて聞いてみたようです。
なにやら東京新聞社ご用達のChatGPTくんは、小泉純一郎氏を1番にして、安倍晋三元首相は選ばなかったとのことです。
ふーんなるほどなるほど。
ではこちらも本気を出そうじゃありませんか。
こちらが準備したのは課金型最終決戦兵器ChatGPT君だっ!
ってことで、全く同じことを質問してみようじゃありませんか。
ぽちっとな
おいこら普通に安倍晋三氏がいらっしゃるじゃあないですか。
何なら小泉純一郎氏だって3番目に書いてあるし。
あっさりと嘘をつくんじゃありませんよ。
AIを使う人間がどういう思惑で語らせているかで意味合いが変わりそう
質問した回答が嘘だったというところから始まりましたが、この記事ではAIに関連して、危険性についても触れているようです。
例えばAI音声でのニュース放送とか、ヘルプデスクの窓口にAIを採用とかにより、失業者が増えちゃうかもーという話。
それと合わせて、世論操作がしやすくなるというリスクが内包されている、という。
これらに関して言えることは、どういう思惑があって、AIをどういう方向に使いたいかで変わってくると思うんですよね。
いわばAIとは使い方次第で人々の生活を楽にしてくれるでしょうし、それこそ世論操作などに使おうと思えばいくらでも使えるわけです。
結局は、そのAIを使用者がどんなふうに使おうとしているかで話は変わってくると思うんですよね。
例えば、今回の東京新聞の様な、チラ裏程度のニュースしか発信できないようなゴ〇カ〇企業が使うと、ネガティブな情報ばかりを伝え、日本を貶めようと躍起になる方向に使うでしょうね。
それがもっと公平なニュースを配信している、産経新聞社とかが使えば、日本をより良くするためにAIを使っていくでしょう。
結局、AIはツールであって、それ以上でもそれ以下でもないんだろうと思うのです。
そうなってくると、AIを悪意の元で使おうとしている人たちに対して、僕たち善良な日本国民なんかは、それらの脅威から自分たちを守れるように、より一層の情報リテラシーが求められてくるでしょう。
だからこそ、AIに対する脅威というよりは、AIを使おうとしている人たちの意図に対する脅威について、考えていく必要があるんだろうと思います。
おわりに
最後のデスクメモにて、AIで世論操作は可能か、というテーマについてChatGPTについて聞いている場面があります。
人工知能が即答した、といういかにも断言しているような口ぶりで書いている点に猛烈な違和感を感じちゃうところですが。 (chatGPTはどんな質問に関しても即答します…)
念のため、この質問に関しても、僕のトコにいる対東京新聞社撲滅特化型AIChatGPT君に聞いてみました。
「理論的には可能です」
という回答でした。
間違っても「はい、可能です」などと言ってるわけではないので、この記事こそがまさに世論を自社の都合のいい方向に誘導しようとしている魂胆が丸見えです。
つまりまとめると。
問われているのは、むしろ東京新聞の情報の伝え方かも。